関東支部の活動

関東支部の活動

現場技術

関東支部 「現場鋳造技術研究会」の紹介と平成24年度活動状況

平成24-25年度部会長　　佐藤 和則

　本研究会は、支部の中に独立して存在しています。現在の会員数は24社で、活動年数は40年を超え、本支部の重要な活動の一つであります。研究会は「モノづくりに携わる現場鋳造技能者および技術者等による鋳造に関する技術等の課題・改善事例の相互研究発表、特別講師による講演および工場見学等を実施し、相互研鑽を図ること」を目的としています。
　直近の126回研究会は、7月27日早稲田大学材料研究所にて開催されました。ご参考までに、そのプログラムを以下に示します。今年度は11月に工場見学を兼ねての研究会開催と、来年3月には地方独立行政法人東京都立産業技術研究センターでの開催を予定しています。資料①に126回研究会スケジュールを、資料②に平成23年度の活動内容を、また資料③に本研究会の運営要領を示します。興味ある方は直接支部事務局までお問い合わせ下さい。


講演者　市村　元氏
聴講風景

資料①　第126回現場鋳造技術研究会（7/27開催）スケジュール

＜第1部　特別講演会＞　司会　若林 光洋 理事

  1. 開会のことば（13:30～13:35)　 部会長　佐藤 和則
  2. 特別講演（13:35～14:45）
    「ねずみ鋳鉄における片状黒鉛組織の数値評価法」　元日本鋳造工学会会長　市村 元 氏

    3. ＜第2部　事例発表会＞　司会　若林 光洋 理事

  3. 事例発表（15:00～16:40）
    1. 「保持炉長期操業への取り組み」　日本鋳鉄管（株） 　真嶋 一也 氏
    2. 「バルブボデイの増産対応　一人完結生産の追求」（株）トウチュウ　加藤 吉彦 氏、近藤 秀夫 氏
    3. 「品質、コストについての現場改善」（株）常磐製作所　鈴木 肇 氏、木田 幸男 氏、志賀 安史 氏
  4. 総評
  5. 閉会のことば　　副部会長　茂木 淳

資料②　平成23年度 現場鋳造技術研究会 活動内容

＜第123回研究会＞

事例発表

  1. 「省エネ活動について」 日立コーテッドサンド（株）　　岩田 佳裕 氏
  2. 「造型法と鋳物不良に関する検討事例紹介」　 新東工業（株）　　橋本 邦弘 氏
  3. 「新指標「主型砂のなりより性」を活用した、型崩れによる砂喰い欠陥低減」
    　（株）アイメタルテクノロジ－　浅水 明彦 氏
  4. 「製造現場での安全活動」 日野自動車（株）　　井田 雅也 氏

＜第124回研究会＞

事例発表

  1. 「鋳造CAEの活用事例について」（株）真岡製作所　塩谷 忠英 氏
  2. 「低臭気SGコーテッドサンドの適用事例」 （株）瓢屋　曽根 孝明 氏
  3. 「シェル中子金型温度制御変更による中子生焼け改善」　UDトラック（株）　田中 康裕 氏
  4. 「高周波誘導炉のライニング施工方法について」 （株）アイメタルテクノロジ－　安藤 正 氏

＜第125回研究会＞

特別講演

  1. 「生体用チタン合金と歯科精密鋳造」　東京工業大学　小林 郁夫 氏
  2. 「東日本大震災対応について」　富士電機㈱　林 静男 氏

事例発表

  1. 「東日本大震災への対応と今後の課題」　錦正工業（株）　永森 久之 氏
  2. 「飽くなき現場改善力活動」（株）伊藤鋳造鉄工所　川村 健一 氏

資料③　(公社)日本鋳造工学会 関東支部 現場鋳造技術研究会 運営要領（研究会内規）
  1. 研究会はモノづくりに携わる現場鋳造技能者および技術者等による鋳造に関する技術等の課題・改善事例の相互研究発表、特別講師による講演および工場見学等を実施し、相互研鑽を図ることを目的とする。
  2. 研究会は年３回開催、１回の発表件数は原則４件とし、会員会社は輪番で発表する。
  3. 研究会は原則として会社単位の会員制とするが、個人としても入会することができる。
  4. 年会費は１社２万円(個人会員の場合は１万円)とし、会場費、発表者への謝礼および講師への謝礼等の会の運営費用に充当する目的で支部会計が徴収し、会の運営は支部会計の費用にて運営する。発表資料代は発表会社が負担する。会費は支部会計からの請求に基づき、毎年６月末に支部会計に振込むものとする。
  5. 研究会の運営は、支部理事の中から幹事会の議決を経て支部長が指名する部会長と担当理事が当たる。また、支部理事以外の学識経験者等に顧問を委嘱することができる。いずれも特に定員を定めない。また、会員の中から会の運営のため、若干名の担当役員をおくことができる。
  6. 研究会を活発にし、かつ有意義なものとするため、担当理事・顧問はコメンテーターとして、研究会開催の都度参加するものとする。
  7. 発表資料は発表会社の承認を得て、原則として２年間分ごとに収録し、これを会員会社、個人会員、研究会担当理事および顧問に無償配布するとともに、希望があれば一般に有償配布も考慮する。版権は関東支部が有し、無断転載を禁止する。
  8. 発表資料は学会誌「現場技術改善事例」への投稿を依頼するものとする。
  9. 本研究会に入会を希望する会社および個人は部会長の許可を得て聴講することができる。
  10. 本内規は、担当理事および部会長の指名する者で構成される企画委員会の審議を経て、支部幹事会で改廃できる。

以上
2006.6.27 改訂

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